土用の丑の７月22日に、東アジア鰻資源協議会（EASEC）日本支部が「ウナギの持続的利用は可能か ――うな丼の未来」と題した公開シンポジウムを開催した。研究者や専門家だけではなく、水産庁や環境省から、漁協や鰻販売業者、科学ジャーナリストや消費者まで、ウナギ関係者が一堂に会するのは、国内初という。（オルタナ編集委員＝瀬戸内千代）
日本で消費されるウナギの99.5％は養殖で、その種苗は天然ウナギの幼魚（シラスウナギ）である。近年、世界規模でシラスウナギの不漁が続き、養殖業やうなぎ店の廃業など、その影響が広がっている。
環境省は今年２月、ニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。資源保護のため既に貿易が規制されているヨーロッパウナギのように、ワシントン条約の対象種にする検討も国際的に始まっている。
共催のGCOEアジア保全生態学を代表して登壇した東京大学の鷲谷いづみ教授は、「ウナギは水辺の生態系の健全性を表す大切な生物」とし、ウナギは食べ物である前に野生生物であると強調した。
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