自然エネルギーを推進するドイツで2014年、風力発電装置が新たに1700基（容量4．8ギガワット分）建てられ、記録的な伸びとなった。これにより風力発電装置の総容量は38ギガワットとなり、ドイツの電力消費の10％をまかなうまでとなった。自然エネルギー全体ではドイツの総発電量の25．8％を占め、褐炭や原発を押さえて初めてナンバーワンとなった。（独ハノーファー＝田口理穂）
ドイツ政府は2020年までに洋上風力を6．5ギガワットとし、国内電力消費の5％をまかなう計画を立てている。2014年には新たに142基が建設され、総計1ギガワットとなった。2015年末までに3ギガワットになると予想されている。
ドイツ北部の北海とバルト海上で作られた電力は、長い送電線を通して、ドイツ南部の工業地帯まで送る必要がある。2000キロメートル以上の送電線の新設が必要だとされているが、ルートが決まらず工事は難航している。
ドイツ風力エネルギー協会（BWE）によると、2015年は3．5～4ギガワット増加の見込みだという。風力発電装置は発電量が大きく、特にここ2年間バイオマスと太陽光発電の伸びが鈍っていることから、ドイツのエネルギーシフトにとって重要な役割を担っているとしている。
世界では2014年、容量44ギガワット分の風力発電装置が新設された。世界風力エネルギー協会（WWEA）によると、特に中国で伸びが大きかったのをはじめ、アメリカやカナダ、ブラジル、南アフリカ、フランス、イギリスでも新設が進んだ。
ドイツは2011年の福島第一原発の事故がきっかけに脱原発を決めており、2022年までに稼働中の原発9基は随時停止となる。脱原発は国民の総意によるもので、現在はどのように代替エネルギーを推進していくか議論されている。
2000年からFIT制が適用されており、自然エネルギーは大きく伸びてきた。発電を始めた時点での買い取り価格が20年保証されるため、投資した分を回収できる。
農家や一般市民の参加が半数を占めるなど、地域分散型の市民参加が特徴だ。政府は2050年までに消費電力の8割を、自然エネルギーでまかなうことを目指している。
