日本には、実に奇妙な「１％の壁」がたくさん存在している。例えば「女性取締役」の１％の壁。国内上場企業3608社の取締役41973人のうち女性は515人で、比率は1.2％と、かろうじて１％を超えた（内閣府調べ）。
だが実態は「社外取締役」の女性比率が特に高いため、生え抜きの女性取締役の割合は１％に達していないようだ。世の中の取締役のうち女性が100人中１人にも満たない－－これは異常な状況ではないだろうか。
カルロス･ゴーン氏は200年、日産の取締役に就任し、取締役会が全員日本人男性だったことに驚き、社内のダイバーシティ改革に乗り出したという。
「障がい者雇用」が全体に占める割合も、１％を遥かに下回る。障害者手帳の保持者は全人口の６％なのに実雇用が少ないのは、企業の障がい者雇用が軽度に偏っていることが原因だ。
自然エネルギー（大規模水力発電は除く）が全発電量に占める割合は、2012年の全量買取り制度発足で、ようやく４％程度に伸びてきたが、以前は「1％の壁」をなかなか越えられなかった。
改めて注目したいのが、オーガニック（有機農業）の１％の壁だ。弊誌オルタナでは８年前の創刊５号で「オーガニック１％の壁」を特集したが、残念ながら今も状況はさほど変わらず、１％の壁を越えられていない。
2005年当時、全耕地面積に占める有機農業の作付面積比率（IFOAM調べ）は0.16％だった。同じ統計で2011年の日本は0.24％。「親環境農業」を推進する韓国（1.04％）はもとより、中国（0.36％）にすら後れを取っている。
ちなみに世界で最高水準はオーストリアの19.66％、スウェーデンの15.4％と、日本農業界にとっては想像の域を遥かに上回る。
このような状況を打破しようと、４月24～25日の二日間、「とことんオーガニックシンポジウム2015」が開かれた。
