記事のポイント
- 23年3月期から人的資本の開示が義務化され、人的資本経営への関心が高まっている
- 他方、他社と差別化できず、企業価値の向上に結び付けられていない企業も
- 経営戦略と連動したKPI 設定や社員との対話など、ユニークな事例を紹介する
3年３月期から有価証券報告書を発行している上場企業を対象に人的資本の情報開示が義務化され、人的資本経営への関心が高まっている。他方、他社と差別化した取り組みを展開できず、人的資本経営を企業価値の向上に結び付けられていない企業も多い。経営戦略と連動したKPI設定や社員との対話、多様性の促進、リスキリングなど、オルタナ編集部が選んだユニークな事例を紹介する。（オルタナ編集部）
（この続きは）
■社内外で研修、AI人材育てる（LINEヤフー）
■人材育成の法則、「70:20:10」とは（TSMC: 台湾）
■リスキリングで人材のEV シフト（ボルグワーナー: 米国）
■悩み打ち明け、バリュー浸透へ（レゾナックHD）
■DX 人材増へ、社員の希望聞く（NEC）
■グローバルで適所適材掲げる（アステラス製薬）
■採用にも一役、ERG が多様性守る（ネットフリックス: 米国）
この他、TCS（インド）、シュナイダーエレクトリック（米国）、ファーストバス（英国）、三井住友海上など
