津波による甚大な被害を受け、死者行方不明者が５千人以上の石巻市。現在も上下水道などインフラ復旧が待たれる中、民間ベースの新しいまちづくりが始まった。「石巻 2.0」と名付けられた活動は、地元商店主や大学、建築家やクリエーター、広告代理店、不動産関係者など多くの人が集まるプラットフォームとなり、「川開き祭り」に合わせて7月23日～８月１日まで「スタンドアップウィーク」としてシンポジウム、野外映画際などを開催し、好評を博した。
■ 重層的なネットワークから
市の中心部で阿部新旅館を営んでいた阿部久利氏（有限会社阿部新代表取締役）が４月初旬、建築家の芦沢啓治氏に津波被害の状況を「見に来て」と声をかけたのがきっかけだった。芦沢氏は阿部新の改修を手がけ、旧知の仲だった。
被災以前から中心部の商店街はシャッター通りになる問題を抱え、「僕たち若い世代が何かをやらないと、石巻は変わらない」と阿部氏は問題意識を抱えていた。芦沢氏と話す中、今後の石巻のために「とにかく今やれることをやり、情報発信をすれば、支援者もいるので、その受け皿となるプラットフォームをつくろう」ということになった。
支援のネットワークは、建築家の西田司氏、東京工業大学の真野洋介研究室（社会工学）、広告代理店の飯田昭雄氏（ワイデン・アンド・ケネディ トウキョウ）などに広がった。地元の商店主やまちづくり団体も加わり、重層的なつながりの中で「石巻 2.0」となる。
■小さなことの積み重ねで、まちを変えていく
阿部氏は「プラットフォームがあると、いろいろな人が集まってくる」ことを実感したという。
自身は、食を核とした2.0活動を目指す。半島部の漁師と協力したマルシェや、高齢者の食事ケア、キッチンカーでの復興キャラバンなど可能性はいっぱいあるという。
芦沢氏は「石巻工房」を既に立ち上げ、多数のアーティストや地元の人と協働して、家具やファブリックなどの商品化を目指す。再開店舗情報入りの「石巻まちあるきマップ」を作成した真野研究室は、今後も現場のヒアリングを続ける意向。
それぞれの小さな行動が積み重なり、新しい枠組みや関係性が生まれつつある。「若者が楽しめるまち」（阿部氏）の実現に向けた2.0活動に注目だ。（オルタナ編集部＝有岡三恵）8月５日
