ウクライナ戦争、物価高騰、脱炭素——。2025年もサステナビリティ領域は大きな変化が起きることが予測されています。SDGsウォッシュに陥ることなく、サステナ経営を推進するためには、本質的な潮流をとらえることが重要です。オルタナでは「サステナビリティクロニクル」を作成しました。
渋沢栄一氏が『論語と算盤』を書いた1916年から2025年3月までに起きた、サステナビリティ領域の重要事項（ニュース）をまとめました。選んだ記事は1096本です。時系列にまとめただけでなく、ESG（環境・社会・ガバナンス）、キーワードで検索できるようにしました。
これまでの流れを振り返ることができるので、大局的な視点でサステナビリティの流れをつかむことができます。
サステナビリティクロニクル各年代ページ
2025年1月～3月
2024年10月～12月
2024年1月～6月
2023年4月～6月
2023年1月～3月
2020年～2022年
2001年～2020年
1981年～2000年
1916年～1980年
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下記は「2023年7月～9月」のクロニクルです。
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2023年 ＊冒頭の数字は「月」、「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」領域別に表
9 E 国際炭素税 EUが10月1日、気候変動対策が不十分な国からの輸入品に課税する「炭素国境調整措置（国境炭素税）」暫定適用開始
9 E ZEVマンデート 英政府、EV等新車販売を一定割合以上義務づける規制「ZEVゼブマンデート」当初予定通り2024年から実施と発表
9 S 重要鉱物サミット 国際エネルギー機関（IEA）、重要鉱物の安定的な供給確保策を議論する「重要鉱物サミット」初会合
9 E RIZE G7,太陽光パネル等脱炭素分野のサプライチェーン再構築新枠組み（RISE）を10月設置の方針。日本政府500万㌦拠出
9 S NHK 日本新聞協会、NHKのインターネット業務を放送と並ぶ「必須業務」に格上げする案に検討不十分との意見提出
