AI運用の課題、環境と人権に

記事のポイント


  1. グーグルとMSのGHG排出量が4-5割増加、AI運用の環境負荷の高さが露呈
  2. 人権面の課題もあり、性別や人種の差別をはらんでいることも問題されている
  3. 分析や予測などの長所を生かしながら、多元的な視点を持たせて、賢い活用を

米グーグルと米マイクロソフトは、年間の温室効果ガス(GHG)排出量が4-5割増加したことを相次いで公表し、AI(人工知能)運用に伴う環境負荷の高さが露呈した。アルゴリズムがもたらす差別など、人権面での課題も多い。AIは持続可能な社会の実現に寄与するのだろうか。(オルタナ副編集長=吉田 広子、北村佳代子)

米メタのデータセンター
米メタのデータセンター

AIの研究開発は1950年代に始まり、1964年に初めて自然言語処理プログラム「イライザ」が誕生した。その後、進展と停滞を繰り返しながら、研究開発が進んだ。

2000年代に入ると、ビッグデータからAI自身が知識を獲得する「機械学習」、AI自ら学習する「ディープラーニング(深層学習)」が発展し、実用化が始まった。

2022年11月に、米オープンAI社がテキスト生成AI「チャットGPT」を公開すると、生成AIの利用が世界で瞬く間に広まった。

最近では、米グーグルがAIアシスタント「ジェミニ」をビジネスアプリに統合したほか、米アップルも「アイフォン16」シリーズ全機種に生成AIを搭載するなど、AI利用は加速度的に進む。

(この続きは)

■AIの訓練で車5台分の排出
■違法伐採を監視環境への貢献も
■AI運用にも交差性の視点を

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yoshida

吉田 広子(オルタナ輪番編集長)

大学卒業後、米国オレゴン大学に1年間留学(ジャーナリズム)。日本に帰国後の2007年10月、株式会社オルタナ入社。2011年~副編集長。2025年4月から現職。執筆記事一覧

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キーワード: #脱炭素

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