アマゾン、サステナブルな商品の見つけやすさを日本でも

記事のポイント


  1. アマゾンは、サステナブルな商品を見つけやすい仕組みを日本でも導入した
  2. 環境や社会への負荷を考慮する消費者が日本でも増えていることが背景だ
  3. 素材やエネルギー効率など、第三者機関が認証した商品を選択しやすくなる

アマゾンは、サステナブルな商品を見つけやすい仕組みを日本でも導入した。背景には、オンラインショッピングの際に、環境や社会への負荷が少ない商品を優先する消費者が日本でも増えていることがある。顧客は、リサイクル素材や有機素材を使用した商品、類似商品と比較してエネルギー効率の良い商品など、第三者機関が認証したサステナブルな商品を選択しやすくなる。(オルタナ副編集長=北村佳代子)

サステナブルな商品の詳細ページには、葉っぱのアイコンが表示される

アマゾンは、顧客がサステナブルな特徴を持つ商品を見つけやすくなる「クライメイト・プレッジ・フレンドリー・プログラム」を日本でも提供する。すでに展開している米国、欧州、オーストラリア、メキシコ、ブラジルなどでは、2023年時点で140万点以上の商品が対象となっている。

グローバル・リサイクル・スタンダード(GRS)、森林管理協議会(FSC)、フェアトレード、レインフォレスト・アライアンスやエコマークなど、信頼性のある40以上の第三者認証機関が、サステナブルな特徴があると評価した計16万点以上の商品が対象だ。

サステナブルな商品の詳細ページには、葉っぱのアイコンを表示する。顧客はこのアイコンから、その商品が取得済みの認証に関する情報を確認することができる。

個人向けの「Amazon.co.jp」だけでなく、法人・個人事業主向けECサイト「Amazonビジネス」でも展開する。

同社が委託した国際的な調査企業ワンポール社の調査結果によると、オンラインショッピングを利用する日本の消費者のうち、58%の人は、環境や社会への負荷が少ない商品を優先的に購入するという。

エコマーク事務局長を務める公益財団法人日本環境協会の山縣秀則常務理事は、「消費者の間でもサステナビリティを意識した購買活動への意識が高まっている。アマゾンはそのイノベーションとスケールを活かし、日本の消費者へよりサステナブルな選択肢を提供する上で重要な役割を果たす」との期待を表明した。

北村(宮子)佳代子(オルタナ輪番編集長)

北村(宮子)佳代子(オルタナ輪番編集長)

オルタナ輪番編集長。アヴニール・ワークス株式会社代表取締役。伊藤忠商事、IIJ、ソニー、ソニーフィナンシャルで、主としてIR・広報を経験後、独立。上場企業のアニュアルレポートや統合報告書などで数多くのトップインタビューを執筆。英国CMI認定サステナビリティ(CSR)プラクティショナー。2023年からオルタナ編集部、2024年1月からオルタナ副編集長。

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キーワード: #サステナビリティ

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