途上国を中心に拡大
予測できる安定した収入は、生きる意味にもつながるのだという。２０１０年の大地震以降、膨大な生活困窮者を抱えるハイチには回収ポイントが多数開設され、その後、フィリピン、インドネシアへ、今後はブラジル、インド、エチオピアなどへの拡大を模索している。
適正報酬の源泉は、集められたプラごみから、「ｒＰＥＴ」などの再生プラ原料を製造し、大手メーカーに直接販売することで得る。
プラスチック・バンクでは、英マークス＆スペンサーや、トイレタリー・一般消費財大手のドイツ企業ヘンケルなどの協賛を得て、バージン原料より割高であっても、プラ資源を循環させる好例を示した。常に、世界中から、協賛・協力者を募っている。
「我々一人ひとりも、プラごみ汚染（pollution）に加担するのでなく、その解決（solution）に協力できるはずだ」。プラごみから作られたブレスレットなども販売して、一般市民の協力呼びかけにも努力を惜しまない。
＊雑誌オルタナ58号(2019年9月30日発売）「世界のソーシャルビジネス」から転載
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