たとえば、サプライチェーンマネジメントを、アプリなどを使いクラウドで情報管理し、業務管理をデジタル化することで、総労働時間を短縮しコスト削減や生産性向上を行い、その結果ワークライフバランスの改善などもできるようになってきている。
業務のデジタル化は成果にレバレッジをかけることもでき、定性的なタスクも定量評価でき数値で管理できるようになる。業務のデジタル化は、初期投資が必要な他にデメリットはほぼないため、今後も業務のデジタル化は進む一方だ。
コロナによって非接触/非対面のステークホルダー・エンゲージメントが必要になり、オンラインでのステークホルダー・ミーティングや、コーポレポートサイトでのサステナビリティ関連情報の開示強化、なども積極的に行われるようになった。
今後も、業務管理から情報開示まであらゆるサステナビリティ推進業務のデジタル化も急速に進むだろう。サステナビリティ業務もデジタルを前提とする「デジタル・ファースト」な業務への転換を求められている。