ブラックロックCEO「TCFDとSASBの採用を」

明確な長期的戦略を持ち、ネットゼロへの移行に対応するための明確な計画を持つ企業は、顧客、政策立案者、従業員、株主との利害関係者との間で、このグローバルな変革を成し遂げられる。

現在の気温上昇は、3ºCを大幅に超える軌道に乗っている。人々の生活を保護するためには、そして適切で公平な移行が成功するためには、何十年にもわたって技術革新と計画の両方が必要だ。

【データ開示が重要な理由】

サステナビリティリスクを評価するには、投資家が一貫した高品質で重要な公開情報にアクセスできる必要がある。

このため、昨年、企業に気候関連リスクと機会の財務開示を求めたTCFDと、重要なESG情報開示基準のSASBに沿って報告するようすべての企業に依頼した。

サステナX

この1年間でSASB開示が363%増加し、1,700以上の組織がTCFDへの支持を表明した。

TCFDレポートは投資家が、企業が直面する最も重要な気候関連のリスクと、企業がどのようにそれらを管理しているかを理解するのを助けるグローバルスタンダードだ。

【ステークホルダーとの「つながりの深化」が、より良いリターンを促進】

会社が顧客、従業員、地域社会に価値を提供する目的を示すほど、株主に長期的な利益を提供する。

その結果、2020年の企業業績を見ると、自動車から銀行、石油・ガス会社まで、業界内ではESGプロファイルの良い企業が同業者よりも優れた業績を上げ、「サステナビリティプレミアム」を享受している。

すべての国の企業が、才能を最大限に引き出すことができる人材戦略を持つことを期待している。サステナビリティレポートを発行する際には、人材戦略に関する開示に、地域別に必要に応じてダイバーシティ&インクルージョンを改善するための長期的な計画を反映するようお願いする。

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室井 孝之 (オルタナ総研フェロー)

42年勤務したアミノ酸・食品メーカーでは、CSR・人事・労務・総務・監査・物流・広報・法人運営などに従事。CSRでは、組織浸透、DJSIなどのESG投資指標や東北復興応援を担当した。2014年、日本食品業界初のダウ・ジョーンズ・ワールド・インデックス選定時にはプロジェクト・リーダーを務めた。2017年12月から現職。オルタナ総研では、サステナビリティ全般のコンサルティングを担当。オルタナ・オンラインへの提稿にも努めている。執筆記事一覧

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