テレビ朝日は24日、22日にインターネット上で公開した「報道ステーション」のウェブCMに批判が殺到したことで、公開を取り下げて謝罪した。このウェブCMには、SNSで「女性蔑視」などと批判が相次いでいた。CMが炎上して、広告主が謝罪に追い込まれることは、もはや珍しくなくなった。「良い炎上」と「悪い炎上」の境界線はどこにあるのか。(オルタナS編集長=池田 真隆)

報道ステーションのウェブCMに批判が殺到したのは、出演する若い女性の「どっかの政治家が『ジェンダー平等』とかってスローガン的にかかげてる時点で、何それ、時代遅れって感じ」――というセリフが引き金となった。批判の大半は、ジェンダーの視点からだ。
今回、筆者はジェンダーの視点からではなく、「広告のあり方」から炎上が起きた要因を考えたい。思い出すのが、2017年に実施したあるインタビューだ。その時には、牛乳石鹸共進社(大阪市)のウェブ動画「与えるもの」篇やタレントの壇蜜さんを起用した宮城県の観光PR動画「涼(りょう)・宮城(ぐうじょう)の夏」などが炎上していた。
炎上が多発する背景について、広告に詳しい河尻亨一氏に話を聞いた。4年前のインタビューであり、今回の報道ステーションの炎上について聞いた内容ではないが、河尻氏の分析は本質を突いており、再掲する。
以下は2017年9月に掲載した内容。