ウクライナ戦争、物価高騰、脱炭素——。2025年もサステナビリティ領域は大きな変化が起きることが予測されています。SDGsウォッシュに陥ることなく、サステナ経営を推進するためには、本質的な潮流をとらえることが重要です。オルタナでは「サステナビリティクロニクル」を作成しました。
渋沢栄一氏が『論語と算盤』を書いた1916年から2025年3月までに起きた、サステナビリティ領域の重要事項（ニュース）をまとめました。選んだ記事は1096本です。時系列にまとめただけでなく、ESG（環境・社会・ガバナンス）、キーワードで検索できるようにしました。
これまでの流れを振り返ることができるので、大局的な視点でサステナビリティの流れをつかむことができます。
サステナビリティクロニクル各年代ページ
2025年1月～3月
2024年10月～12月
2024年1月～6月
2023年7月～9月
2023年4月～6月
2023年1月～3月
2020年～2022年
2001年～2020年
1916年～1980年
オルタナの読者会員組織サステナブル・ビジネス・リーグ（SBL）にお申込み頂いた方はこのクロニクルをエクセルデータでダウンロード可能です。
下記は「1981年ー2000年」のクロニクルの一部です。SBL会員になると1916年から2022年までのクロニクルの完全版をエクセルデータで閲覧できます。
完全版のダウンロードはこちら
2000年 ＊冒頭の数字は「月」、「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」領域別に表示
12 Ｓ ISO9000 ISO9000（品質マネジメントシステム）の大幅改定
11 Ｅ 環境報告書ガイドライン 環境省、「環境報告書ガイドライン」の初版発行
9 Ｓ MDGs 国連「MDGs（ミレニアム開発目標）」採択。SDGsの前身で、2015年までに達成すべき8目標・21ターゲットが定められた
7 Ｓ グローバルコンパクト 国連、「国連グローバルコンパクト(UNGC）」)の公表（人権・労働・環境に2004年に腐敗防止が加わる）
6 Ｅ ECCP 欧州、気候変動プログラム(ECCP)採択
6 Ｅ 循環型社会形成推進基本法 循環型社会形成推進基本法（生産から流通、消費、廃棄までリサイクルを進め「循環型社会」を形成するための法律）制定
6 Ｅ 改正資源有効利用促進法 再生資源利用促進法を改正資源有効利用促進法に変更（3R（リデュース・リユース・リサイクル）を推進するための法律）
6 Ｅ 食品リサイクル法 食品リサイクル法（食品廃棄物を減少させ、飼料や肥料等の原材料として再生利用を促進する法律）制定
6 Ｅ 豊島不法投棄 豊島不法投棄問題 6月に公害調停が成立
5 Ｅ 建設リサイクル法 建設リサイクル法制定（2002年施行）
5 Ｅ グリーン購入法 グリーン購入法（持続可能な発展による循環型社会の形成を目指す法律）制定
3 Ｓ リスボン戦略 EU、「リスボン戦略」の発行。2010年までのEUの経済における行動計画として、CSRの積極的な推進を掲げる
