ウクライナ戦争、物価高騰、脱炭素——。2025年もサステナビリティ領域は大きな変化が起きることが予測されています。SDGsウォッシュに陥ることなく、サステナ経営を推進するためには、本質的な潮流をとらえることが重要です。オルタナでは「サステナビリティクロニクル」を作成しました。
渋沢栄一氏が『論語と算盤』を書いた1916年から2025年3月までに起きた、サステナビリティ領域の重要事項（ニュース）をまとめました。選んだ記事は1096本です。時系列にまとめただけでなく、ESG（環境・社会・ガバナンス）、キーワードで検索できるようにしました。
これまでの流れを振り返ることができるので、大局的な視点でサステナビリティの流れをつかむことができます。
サステナビリティクロニクル各年代ページ
2025年1月～3月
2024年10月～12月
2024年1月～6月
2023年7月～9月
2023年4月～6月
2023年1月～3月
2020年～2022年
1981年～2000年
1916年～1980年
オルタナの読者会員組織サステナブル・ビジネス・リーグ（SBL）にお申込み頂いた方はこのクロニクルをエクセルデータでダウンロード可能です。
下記は「2001年ー2020年」のクロニクルです。
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2020年 ＊冒頭の数字は「月」、「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」領域別に表示
12 Ｓ WEP 国際連合世界食糧計画（WFP）、「飢餓克服への努力、紛争地域の平和のための貢献」によりノーベル平和賞受賞
12 Ｓ 大阪・関西万博 BIE（博覧会国際事務局）総会、大阪・関西万博登録申請承認。互いの多様性を認め、「いのち輝く未来社会のデザイン」実現がテーマ
12 Ｅ 水素基本戦略 日本は2017年、各国に先駆けて水素基本戦略を策定。現在は50年の温暖化ガス排出量「実質ゼロ」に向けて内容の見直しを検討中
12 Ｇ 男女共同参画 「第5次男女共同参画基本計画」閣議決定。2030年代に指導的地位にある人々の性別に偏りがないような社会となることを目指す
12 Ｅ グリーンイノベーション基金 10月の「2050年カーボンニュートラル」宣言を踏まえ、グリーンイノベーション基金事業により、NEDOに2兆円の基金を造成
11 Ｓ 外国人受入プラットフォーム JICAとASSC、責任ある外国人労働者受入れプラットフォーム設立。外国人労働者の抱える労働・社会問題の解決を目指す
10 Ｅ 2050年カーボンニュートラル 26日菅首相、「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言」
10 Ｇ ESG評価 日本生命、来年4月から約70兆円の全資産の運用にESG評価を導入。温室効果ガス削減等を投融資で評価
10 Ｇ JERAゼロエミッション2050 「JERAゼロエミッション2050」講評。2030年までにすべての非効率な石炭火力発電所（超臨界以下）を停廃止
10 Ｓ ビジネスと人権 政府・企業活動における人権尊重の促進を図るため、「ビジネスと人権」に関する行動計画を策定
9 Ｅ SBTN SBTN、初期ガイダンス（概念と定義、設定に向けたプロセス等）講評。2022年までに目標設定方法開発の予定
