ウクライナ戦争、物価高騰、脱炭素——。2025年もサステナビリティ領域は大きな変化が起きることが予測されています。SDGsウォッシュに陥ることなく、サステナ経営を推進するためには、本質的な潮流をとらえることが重要です。オルタナでは「サステナビリティクロニクル」を作成しました。
渋沢栄一氏が『論語と算盤』を書いた1916年から2025年3月までに起きた、サステナビリティ領域の重要事項（ニュース）をまとめました。選んだ記事は1096本です。時系列にまとめただけでなく、ESG（環境・社会・ガバナンス）、キーワードで検索できるようにしました。
これまでの流れを振り返ることができるので、大局的な視点でサステナビリティの流れをつかむことができます。
サステナビリティクロニクル各年代ページ
2025年1月～3月
2024年10月～12月
2024年1月～6月
2023年7月～9月
2023年4月～6月
2023年1月～3月
2020年～2022年
2001年～2020年
1981年～2000年
オルタナの読者会員組織サステナブル・ビジネス・リーグ（SBL）にお申込み頂いた方はこのクロニクルをエクセルデータでダウンロード可能です。
下記は「1916年ー1980年」のクロニクルの一部です。
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1980年 ＊冒頭の数字は「月」、「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」領域別に表示
Ｅ ジョン・エルキントン氏 欧米にて「環境報告書」が発行される。英国サステナビリティ社のジョン・エルキントン氏、環境報告書ガイドラインを広める
1979年
3 Ｅ スリーマイル島原発事故 米国、スリーマイル島原発事故
1978年
Ｓ 酒・タバコ投資禁止 米国TIAA/CREF（全米学校教員保険年金協会・大学退職年金基金）、酒・タバコ関連企業への投資拒否のガイドラインを採択
1977年
8 Ｅ 砂漠化防止行動計画 UNEP主催のUNCOD（国連砂漠化防止会議）、砂漠化防止行動計画採択
Ｇ 多国籍企業に関する原則 ILO、「多国籍企業及び社会政策に関する原則の三者宣言」（2000年、2006年、2011年改訂）
1976年
Ｇ OECD多国籍企業行動指針 OECD、多国籍企業行動指針（OECD Guidelines for Multinational Enterprises）策定。（以後5回改訂され、最新は2011年版）
1975年
7 Ｅ ワシントン条約 絶滅の恐れのある野生動植物種の国際取引に関する条約(ワシントン条約)発効
2 Ｅ ラムサール条約 湿地に関するラムサール条約発効
